【体験談】派遣社員で産休育休をとるとマジで最高だよって話

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派遣社員でも産休育休がとれました

産休・育休といえば、正社員しかとれないようなイメージがありますが、産休は自分で企業の健康保険に加入していること、育休は雇用保険に加入さえしていればとれます。

ですので、派遣社員でももちろん条件さえみたせば産休・育休をとることができます。

筆者は派遣就業中に妊娠して、現在は育児休業中です。

実際にとってみて派遣社員の育休は控えめにいって最高です・・・。

正社員が産休・育休をとるよりは確かに少しハードルが高いのですが、派遣社員で家族計画中の人はぜひ取れるようにがんばってほしいです。

ちなみに筆者が産休・育休を取得した派遣会社はスタッフサービスです。

大手なので産休・育休をとりやすいと思います。

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事実上退職なので育児に専念できる!

筆者は、出産予定日の約6週間前の産休に入ると同時に派遣先企業を任期満了になりました。

産休・育休をとるために派遣会社とは契約社員として雇用契約を結びましたが、仕事の内容は「雇用期間中は休業となるため、明示すべき仕事はない」とされています。

事実上はただの無職です。笑

派遣先企業とももう関わりがなくなりましたし、仕事についての連絡は一切ありません。

産休育休中自分の代わりに仕事をしている人はいませんし、自分の復帰を待っている人もいません。

正社員であれば、産休育休中も職場のフォローをしたり、予定通り復帰するために必死になって保育所探しをしなければなりません。

派遣社員の場合、仕事のことを一切考えずに育児に専念することができます。

産休・育休の休業手当ももらえる

産休・育休に関する手当は、休業後職場に復帰をするということ大前提でもらえる手当です。

派遣社員の場合、まず派遣先企業との雇用契約が育休終了まであることはありえません。

ですので「育児休業終了後に同じ派遣会社に新しい派遣先を探してもらい、仕事をする意思がある」というだけで問題ありません。

実際に育休明けの契約がない、再就職先が決まっていなくても心配ありません。

筆者はど田舎で派遣社員として働いていたので、時給はたったの1200円でしたが、産休分の出産手当金は「379,684円」振り込まれていました。

また、2か月分の育休分の手当、育児休業手当金は「274,484円」振り込まれていました。

育児休業を子供の1歳の誕生日までとったとすると合計で「1,236,546円」振り込まれる予定です。2歳の誕生日まで延長すると「2,465,586円」になります。

仕事をしていないのにこんな大金をいただけるのは本当にありがたい話です。

保育所就業証明書もちゃんと書いてもらえる!

育休終了後、また派遣社員として働こうと思うと保育所に子供を預けるのが一般的です。
復帰後の派遣先が決まっていなくてもちゃんと派遣社員として就業中として就業証明書を書いてもらえるので、安心して保活することができます。

実際に保育所の申し込みのために派遣会社に就業証明書を記入してもらいましたが、産育休にはいる際に結んだ派遣会社との直接契約の内容での就業証明書を作成してもらえました。

これは個人の契約内容によるかと思いますが、8時間の週5フルタイム勤務をしているという内容のものです。

実際に復帰後どのような働き方を希望するかによっても内容が変わると思うので派遣会社と相談しましょう。

引っ越しても問題ない

筆者の夫は転勤族で、出産してすぐに転勤の辞令がでました。

西日本から東日本への長距離の転勤でまず育休明けに元の職場に復帰することは無理な距離です。

育休手当をもらう条件は先ほども記載しましたが「職場復帰が大前提」です。

もし筆者が直接雇用の場合、職場復帰が無理になるので手当は打ち切りになっていたかもしれません。

しかし派遣社員で全国支店があるような派遣会社に勤めていたので引っ越し先にも派遣会社の支店があります。

支店が変わっても同じ派遣会社から復帰できる目途がたつので育休手当も打ち切られていません。

派遣社員で育休をとるデメリット

派遣社員で育休をとるデメリットは「育休明けの仕事がきまっていないこと」でしょう。

産休・育休ととる際に派遣会社の担当者から口酸っぱく言われたことは「育休あけの派遣先探しは自主的に行ってください。万が一派遣先が決まらない場合は退職になりますよ」と何度も言われました。

育休明けの仕事の保証はしないということです。

育休明けは小さな子供がいることになるので、これまでの派遣先探しよりは苦戦を強いられることは間違いないでしょう。

※追記※(2023年7月)
実際に復帰時期が近づいてきましたが、派遣会社から一切連絡はなく、あくまで自発的に仕事探しをしてくださいといった感じですね。担当者にもよるかと思いますが、積極的に仕事を紹介してくれるわけでもなく、こちらの都合を配慮しようという気はないようです。

育休明けに本当に無職になってしまうと金銭的に困るという人はほかの雇用形態のほうがいいかもしれません。

逆に言えば、「育休明けに復職しなくても問題ない」ともとらえられますので人によっては好都合かもしれません。

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